AnyMind Groupのインフルエンサーマーケティング事業であるCastingAsiaは東南アジア、香港、台湾、日本を対象としたコロナ禍におけるインフルエンサーマーケティング施策の状況や変遷をまとめたレポートを発表しました。
2020年3月、世界保健機関（WHO）が新型コロナウイルス（以下、COVID-19）を世界的なパンデミックと宣言した後、企業の「ブランディング」を目的としたインフルエンサーマーケティング施策はCOVID-19流行前に比べて85％増加し、企業の社会的責任やソーシャルディスタンス、新型コロナウイルスの安全・予防対策の啓発などの「CSR」に焦点を当てたインフルエンサーマーケティングキャンペーンはCOVID-19流行前と比べ130％増加したという結果となりました。
2019年9月から2020年8月までの1,300以上のインフルエンサーマーケティング施策を分析したところ、ゲーム事業者やEコマース事業者を含むデジタルファーストの企業・ブランドは、2020年4月から2020年6月にかけてより多くのインフルエンサーマーケティング施策を実施し、その他の企業や自治体も2020年7月以降にインフルエンサーマーケティング施策の実施が増加してきていることしていることがわかりました。
また、新たな変化として過去1年間を考えるとInstagramでのインフルエンサーマーケティング施策実施が多かった（キャンペーン全体の利用率45.08％）が、2020年3月以降においては、TwitterやYouTubeでの施策実施が増加していることも明らかとなりました。
また、本レポートでは、インフルエンサーのフォロワー数やエンゲージメント率などのデータを分析することで、最も施策実施において効率の良いSNSプラットフォームが何かについてもまとめており、ウェブサイトへのCTR（クリック率）とインフルエンサーマーケティング施策のエンゲージメント率の相関関係なども分析しています。
＜AnyMind Group COO Rohit Sharmaによるコメント＞ CastingAsiaのプラットフォームにおいては施策実施を重ねるほど多くのデータが蓄積されていくため、今後さらに精度の高い分析結果を得ることが可能になっていきます。今回のレポートにおいても、アジアのマーケティング担当者が販売促進のためだけでなく、顧客やユーザーとのより良い関係構築のためにインフルエンサーマーケティングを採用するケースが増えていることを示しており、インフルエンサーとインフルエンサーマーケティングの今後のさらなる活用の可能性について表していると私は考えています。
CastingAsiaのレポート「アジアにおける2020年のインフルエンサーマーケティング」 は、シンガポール、タイ、インドネシア、ベトナム、マレーシア、フィリピン、カンボジア、香港、台湾、日本を含む10市場を対象に、17万人以上のインフルエンサーのデータ分析と、2019年9月から2020年8月までの間にCastingAsiaのプラットフォームを活用して実施された1,300の施策を元に分析を行っています。
